会社のホームページで今日からできる基本的なSEO対策
会社のホームページを持っていても、「検索からほとんど人が来ていない」「SEO 対策をしないといけない気はするけれど、何から手を付ければよいかわからない」と感じていないでしょうか。専門用語が多いSEOは、どうしても業者任せになりがちです。しかし、検索結果での見え方や、ページの構成、伝える情報の整理など、会社側で今日から見直せるポイントも数多くあります。
この記事では、「SEO 対策 会社ホームページ」をテーマに、専門知識がなくても取り組める基本施策を、チェックリスト形式で整理しました。Googleの仕組みやE-E-A-T、Core Web Vitalsといった考え方に触れつつ、自社で判断しながら改善を進めるための土台づくりを目指します。業者に依頼する前に、自社でどこまで整えられるのかを確認したい方に向けた内容です。
このページでわかること・ゴール
- 「SEO 対策 会社ホームページ」の基本が概要レベルで理解できます。
- 今日から自分で着手できるチェックリストが手に入ります。
- 業者に丸投げせず、自社で判断できるようになります。
あわせて、Googleの「クローリング → インデックス → ランキング」という仕組みや、E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）、Core Web Vitals など、現在のSEOで重視されているポイントも押さえられます。
そもそも会社ホームページにSEO対策は必要か
広告との違いとSEOのメリット・デメリット
SEOは、長期的な自然検索からの流入を増やす施策であり、広告のようにクリックごとに費用が発生しません。主なメリットは、継続的な集客が見込めること、ブランド信頼の向上、検索意図に合った高いコンバージョン率が期待できることです。
一方で、効果が出るまでに数か月かかることや、検索アルゴリズムの変動リスクがあることがデメリットです。短期間で成果を出したい場合は、広告と併用するのが現実的です。
SEOは、一度仕組みを整えると、広告出稿を止めても検索流入がゼロになりにくい「資産型」の施策です。ただし、コンテンツ更新や技術改善などの継続的な投資が前提となるため、「やりっぱなし」のまま放置すると、徐々に順位が落ちていきます。
SEOに向いている会社サイト・向かないサイト
SEOに向いているのは、明確なサービスや業種があり、定期的に事例や情報を発信できる会社です（BtoB、地域サービス、専門サービスなど）。向かないのは、短期キャンペーン専用サイトや、内容が薄く更新がほとんどできないサイトです。ただし、どの会社でも基本的な内部対策は必須です。
特に、検索で情報収集されやすい「比較検討が長いサービス」（ITツール、士業、コンサル、建設・不動産、医療・介護など）は、FAQや事例コンテンツを積み上げることでSEOとの相性がよくなります。
一方、イベント用LPや採用の単発キャンペーンなど「期間限定・ページ数が少ない」ものは、リスティング広告やSNS広告の比重を高めた方が効率的です。
現状把握：会社サイトの「SEO健康診断」
無料ツールでの基本確認（Search Console / GA4）
まず、Google Search ConsoleとGoogle Analytics（GA4）を導入・連携してください。
Search Consoleでは、インデックス状況や検索クエリ、エラーを確認します。あわせて、以下のポイントもチェックします。
- 「ページのインデックス登録」レポート：エラーや除外ページの理由
- 「検索パフォーマンス」：どんなキーワードで何回表示・クリックされているか
- 「ページエクスペリエンス」「モバイルユーザビリティ」：モバイル対応やCore Web Vitalsの問題有無
GA4では、自然検索（organic search）のセッション数や、問い合わせ完了などコンバージョンイベントまでの導線を確認し、「どのページが集客できていて、どのページで離脱されているか」を把握します。
自社名検索時の「見え方」を確認する
自社名で検索し、検索結果に表示されるタイトル、ディスクリプション、スニペット、ナレッジパネル（表示される場合）を確認します。トップページで「何の会社か」が一目で分かるかをチェックしてください。
あわせて、検索結果1ページ目に「古い住所・電話番号」「過去の採用情報」などが残っていないかも確認します。Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）がある場合は、営業時間やカテゴリ、口コミも見直し、Webサイトと情報を揃えておくとローカル検索の評価向上につながります。
競合会社3社のホームページを比較する
競合3社のトップページ、サービスページ、事例ページを見て、情報量、見出しの付け方、実績の見せ方を比較します。良い点は参考にしつつ、自社の差別化ポイントを考えます。
あわせて、「どんなキーワードで上位にいそうか」「ユーザーのどんな疑問に答えようとしているか」も観察します。競合が網羅しているテーマで、自社サイトにページがないものがあれば、今後のコンテンツ企画の候補になります。
内部対策：会社ホームページの基本設定を整える
タイトルタグとディスクリプションを「名刺」として整える
トップページのタイトルでは、「何の会社か」「どこの会社か」を明確に伝えます。例：「東京都の○○会社｜業務内容の短い説明」。
ディスクリプションは検索結果での説明文です。ユーザーがクリックしたくなるように、重要なサービス、強み、問い合わせの促し（CTA）を簡潔に盛り込みます。
タイトルは検索結果で30〜35文字前後、ディスクリプションは全角70〜110文字程度を目安にすると、日本語でも途中で切れにくくなります。社名だけでなく、「サービス名＋地域名」を含めておくと、ローカル・ニッチキーワードでのクリック率向上が期待できます。
見出し（H1〜H3）の構造を整理する
- H1は1ページに1つだけ設定し、そのページ全体の要約を入れます。
- H2・H3でサービス、メリット、事例、FAQなどを論理的に区切ります。
見出しは「デザインのための大きな文字」ではなく、「内容の階層構造を示すラベル」として使います。例えば、H2に「サービスの特徴」、その下のH3に「料金」「対応エリア」「サポート体制」といったように、章と節の関係になるよう整理すると、ユーザーにも検索エンジンにもページの構造が伝わりやすくなります。
URL構造とナビゲーションをシンプルにする
- 「/service/」「/price/」「/company/」など、分かりやすいディレクトリ構造にします。可能であれば、日本語URLより英数字の短いパスが望ましいです。
- 主要ページへはヘッダー・フッターから辿れるようにし、内部リンクで関連ページをつなぎます。
パンくずリスト（トップ ＞ サービス ＞ ○○サービス）を設置すると、ユーザーが現在位置を把握しやすくなり、検索エンジンにもサイト構造を伝えやすくなります。
また、似た内容のページを乱立させると評価が分散するため、「似たテーマのページは1つにまとめる」「正規URL（canonical）を設定する」といった重複回避も意識します。
コンテンツ対策：会社ホームページに足りない「説明」を補う
まず決めるべきキーワードは「サービス名 × 地域・業種」
「SEO 対策 会社ホームページ」のように、基本となるキーワードに地域名や業種を掛け合わせて洗い出します。1ページ1テーマを意識し、主キーワードをページごとに決めます。
キーワード候補は、営業・サポート担当が実際にお客様から聞いている言葉をベースにしつつ、Search Consoleの検索クエリや、無料のキーワードサジェスト、キーワードプランナーなども参考にします。「〇〇とは」「費用」「比較」「失敗例」など、検討段階ごとのニーズを想定してページ設計を行うと、問い合わせにつながりやすくなります。
トップページで必ず伝えるべき5つの情報
トップページでは、少なくとも次の5点を明確に伝えます。
- 何をしている会社か（端的な説明）
- どんなお客様向けか（対象となる顧客像）
- 主なサービス内容と料金の目安
- 実績・事例（導入企業名や成果など）
- 問い合わせ導線（フォーム・電話・ボタンなど）
加えて、ユーザーの不安を減らす情報（よくある質問への導線、サポート体制、対応エリア、契約までの流れ）も簡潔に示しておくと、直帰率の低下や問い合わせ率の向上が期待できます。
トップページは会社パンフレットではなく、「次にどこを見ればよいかを案内するハブ」として設計することが重要です。
「サービス紹介ページ」をSEO向きに再構成する
サービス紹介ページの基本構成は、次の流れが分かりやすく効果的です。
- お客様の悩み
- 提供価値（その悩みをどう解決するか）
- サービス内容の詳細
- 実績・事例
- よくある質問
「誰の・どんな状況の悩みなのか」を具体的に書くと、検索意図とマッチしやすくなります（例：「製造業の中小企業で在庫管理に課題がある方へ」など）。
導入前後の変化（例：工数○％削減、問い合わせ数○件増加など）を数値で記載し、導入までのステップを図や箇条書きで示すと、ユーザーにも検索エンジンにも「分かりやすいページ」と評価されやすくなります。
会社紹介ページで信頼性（E-E-A-T）を高める
会社紹介ページでは、以下のような情報を整理して掲載します。
- 代表者の経歴
- スタッフの資格や専門分野
- 会社沿革
- 受賞歴
- 顧客の声・導入事例
可能であれば、事例ごとに担当者コメントや具体的な成果（数値）も記載すると効果的です。
さらに、プライバシーポリシーや特定商取引法に基づく表記（該当する場合）、会社所在地の写真やアクセス情報、外部メディア掲載実績なども整理して掲載すると、「実在する信頼できる会社」であることが伝わりやすくなります。
専門性の高い分野（医療・金融・法律など）では、監修者情報や所属学会・団体なども明記すると、E-E-A-Tの観点でプラスに働きます。
技術面の基本チェック：会社ホームページの「土台」を整える
モバイル対応とページ速度を確認する
スマートフォンでサイトを表示し、文字が小さすぎないか、ボタンが押しにくくないか、レイアウトが崩れていないかを確認します。
あわせて、PageSpeed InsightsでCore Web Vitalsのスコアを確認し、必要に応じて画像圧縮や不要なスクリプトの削減を行います。
特に、以下の指標は重要です。
- LCP（最大コンテンツの表示速度）
- CLS（レイアウトの安定性）
- INP（操作への反応の良さ）
画像はWebP形式への変換や遅延読み込みを行い、CSSやJavaScriptは圧縮・結合、不要プラグインの削除などを検討します。WordPress等のCMSを利用している場合は、プラグインやホスティング会社の機能も活用して最適化します。
HTTPS（SSL）とセキュリティ設定を確認する
ブラウザのアドレスバーに鍵マークが表示され、「https」で始まるかを確認してください。特に問い合わせフォームはHTTPSが必須です。
常時SSL化（httpアクセスをhttpsへリダイレクト）されているか、古いhttp版URLが残っていないかも確認します。
WordPressなどのCMSを使っている場合は、定期的な本体のバージョンアップやプラグインの更新、不要プラグインの削除を行うことで、セキュリティと表示速度の両面で改善が期待できます。
サイトマップとインデックスの状態を整える
XMLサイトマップが用意され、Search Consoleに登録されているかを確認します。重要なページがインデックスされているかどうかは、検索窓で「site:自社ドメイン」で簡易チェックできます。
一方で、インデックスさせたくないページ（テストページ、会員専用ページなど）には、noindexタグやパスワード保護を設定し、検索エンジンに不要なページを見せないようにします。
クローラビリティを高めるために、robots.txtで重要なページまでブロックしてしまっていないかも確認しておきましょう。
外部対策の基本：安全にできる被リンク・認知アップ
避けるべき被リンク対策と、安全な取り組み方
避けるべき例は、次のようなものです。
- 有料リンクの購入
- 被リンク目的だけのサイト群（リンクファーム）の利用
- 不自然な相互リンク
一方で、次のような取り組みは安全で有効です。
- 業界団体への加盟と、そのサイトでの紹介
- パートナー企業サイトでの事例紹介
- 取引先や顧客による事例掲載
Googleは人工的なリンク操作に厳しく、短期的に順位が上がっても、アップデート時に大きく順位を落としたり、ペナルティを受けるリスクがあります。
自社の専門知見をまとめたホワイトペーパーや調査レポート、事例インタビュー記事など、「他社が思わず紹介したくなるコンテンツ」を作ることが、長期的には最も安全で効果的な外部対策になります。
会社として無理なくできる発信・PR
プレスリリースやオウンドメディアで業界知見を発信し、SNSで事例やブログ記事をシェアします。メディア向けに画像や資料をまとめた「プレスキット」ページを用意しておくと、引用やリンクを得やすくなります。
さらに、セミナー・ウェビナーの登壇資料をスライド共有サービスに掲載したり、業界メディアへの寄稿やインタビューの機会を作ることで、自然な形で会社名やサイトへのリンクが増えていきます。
ローカルビジネスの場合は、自治体や商工会議所、地域ポータルサイトへの掲載も、認知度アップとローカルSEOの両面で有効です。
すぐに行動できるチェックリスト（今日〜1か月でやること）
今日できる10分チェック
- Search Consoleに登録済みか確認する。
- 自社名で検索し、タイトル・説明文・表示内容を確認する。
- トップページに「何の会社か」が明確に書かれているか確認する。
時間に余裕があれば、スマートフォンでトップページを開き、「読みやすさ」「問い合わせ導線の分かりやすさ」もあわせて確認しておくと、後の改善ポイント整理がしやすくなります。
1週間で整える基本設定
- 主要ページ3〜5件のタイトルタグ・ディスクリプションを見直す。
- H1/H2の構成を整え、不要な重複見出しを修正する。
- サイトマップを生成し、Search Consoleに送信する。
このタイミングで、httpsへの統一や、ヘッダー／フッターのナビゲーションも簡単に見直しておくと、「ユーザーが迷わない基本構造」が整います。
Search Consoleにサイトマップを送った後は、「ページのインデックス登録」レポートでエラーが出ていないかも確認します。
1か月かけて改善したいコンテンツと技術
- サービスごとの詳細ページを1〜3本作成する（問題 → 解決 → 事例の流れを意識）。
- 事例ページを整備してE-E-A-Tを強化する。
- PageSpeedの改善（画像最適化、キャッシュ設定など）を実行する。
可能であれば、この1か月の中で「検索クエリの確認 → コンテンツ修正」のサイクルを1回まわしてみてください。
Search Consoleで表示回数が多いのにクリックが少ないキーワードがあれば、そのキーワードをタイトルや見出し、本文中に自然な形で組み込み、ユーザーの質問により的確に答えられるよう内容を見直します。
SEO会社に依頼する前に知っておきたいこと
自社で行う範囲と、外注した方がよい範囲
自社で対応しやすいのは、基本的なテキスト修正、簡単な画像差し替え、コンテンツ企画などです。
一方、外注が向いているのは、技術的な速度改善、被リンク獲得の支援（倫理的な手法に限る）、コンテンツ制作の大量発注などです。
また、SEO会社にすべてを丸投げするのではなく、「戦略設計と優先順位づけ」「定期的なレビューとアドバイス」を依頼し、実作業は自社で進める「インハウス支援型」の契約も増えています。
自社に残したいノウハウと、社内では対応が難しい専門領域を切り分けることが、長期的な費用対効果の面でも重要です。
「SEO 対策 会社ホームページ」で業者を選ぶときの注意点
短期間での順位保証やリンク購入をうたう業者は避けてください。事例の透明性、担当者の具体的な業務内容、成果の測定方法（KPI）を確認することが重要です。
あわせて、次のような点も質問すると、その会社の知識レベルやスタンスが見えやすくなります。
- どの検索エンジンのガイドラインに準拠しているか
- Helpful Content Update やE-E-A-Tなど、最近のアルゴリズムの考え方をどう捉えているか
レポート内容が「順位一覧だけ」になっていないか、改善提案や優先順位までセットで提示してくれるかも確認ポイントです。
見積もり時に確認すべき項目リスト（質問例）
- 何をもって「成果」とするか（順位／流入／コンバージョンなど）
- レポートの頻度と内容はどうか
- どの施策を内製に残すべきと考えているか
- 禁止している手法（リンク購入等）はあるか
- 成果が出なかった場合の対応はどうなるか
さらに、次のような点も確認しておくと、契約後のギャップを減らせます。
- 想定している施策の内訳（内部対策／コンテンツ／外部対策の比率）はどうか
- 初期3〜6か月で何を優先し、どの指標で進捗を確認するか
- 自社側に必要な工数（打ち合わせ・原稿チェックなど）はどの程度か
まとめ：自社で始める会社ホームページのSEO対策
以上が、「SEO 対策 会社ホームページ」を自社で始めるための基本的な考え方と実践ステップです。
まずは現状把握と、トップページ・主要サービスページの見直しから着手し、ツールによる計測と改善のサイクルを小さく回しながら、継続的に強化していくことが重要です。
この記事で紹介した内容は、どれも専門用語や高度なテクニックより、「検索する人の立場から会社サイトを整え直す」という視点に軸足を置いています。
まずは、Search ConsoleとGA4で現状を把握し、自社名検索時の見え方や、トップページ・主要サービスページの内容を確認するところから始めてみてください。そのうえで、タイトルやディスクリプション、見出し構成、ナビゲーションといった基本設定を整え、サービス紹介・会社紹介ページの情報を充実させていく流れが土台になります。
技術面では、モバイル対応・表示速度・HTTPS・サイトマップ・インデックス状況といった項目を一つずつ確認し、外部対策としては、不自然な被リンク施策を避けつつ、事例紹介や業界団体・メディアとの連携など、正攻法の発信を積み重ねていくことが着地点です。
今日できる10分チェック、1週間で整える基本設定、1か月かけて進める改善と段階を分ければ、限られた社内リソースでも取り組みやすくなります。そのうえで、技術的な改善や大規模なコンテンツ制作など、自社だけでは難しい部分をSEO会社に相談する、という役割分担を考えるとよいでしょう。
「何から手を付けるか」を迷って動けない時間がいちばんもったいない状態です。この記事のチェックリストのうち、今日できることを一つ選び、小さく着手するところから、会社ホームページのSEO改善を一歩前に進めてみてください。
