自社名で検索される回数を増やすための取り組み

2026年2月8日

「指名検索を増やしたい」ときに押さえるべき全体像

「指名検索を増やしたい」と感じながら、一般的なSEO対策だけに時間と予算を割いていないでしょうか。AI検索が広がる今、自社名での検索数は、売上やCPA、ブランド評価に直結する指標になりつつあります。

本記事では、「指名検索増やしたい」というニーズに対し、認知とSEOをどう設計すべきかを具体的に整理していきます。

自社名で検索される回数を増やすための取り組みとは？

「指名検索を増やしたい」ときにまず押さえるポイント

自社名で検索される回数は、「認知」と「検索結果の最適化」の掛け合わせで増えていきます。まずは認知施策で自社名を露出し、検索されたときに期待どおりの結果が表示されるよう、公式情報を整備することが必須です。

ユーザーの頭の中では、多くの場合、

カテゴリーニーズ → 特定ブランドの想起 → 指名検索

という流れで検索が発生します。

たとえば「SNS運用代行ならどこがいいかな？」という曖昧なニーズから、SNSでよく目にする企業名を思い出し、「〇〇　SNS運用代行」と入力するイメージです。

この「想起される段階」を増やすためには、カテゴリ（業種・課題）と自社名をセットで刷り込むメッセージ設計が重要になります。

また、指名検索が実際にどの程度行われているかは、Google Search Consoleなどで「自社名」「自社名＋サービス名」のクエリをモニタリングし、施策前後で表示回数・クリック数の推移を見ることで把握できます。必ず定点で確認するようにしましょう。

一般的なSEOと「指名検索SEO」の違い

一般的なSEOでは、カテゴリキーワードで競合と上位表示を争います。一方、指名検索SEOは、「ナビゲーションクエリ」と呼ばれるブランド名を含んだ検索への対策が中心で、競合が少なくコンバージョン率（CVR）が高い点が特徴です。社名の表記ゆれや、社名と掛け合わせたキーワード（「社名＋採用」など）への対応が重要になります。

また、一般SEOでは「検索ボリュームの大きさ」や「競合サイトの強さ」が大きな課題になりますが、指名検索SEOでは「自社ブランドをすでに知っている人」を対象とするため、

そもそもの母数を増やすマーケティング施策（広告・PR・SNS）
検索結果を守るための“防衛”

の両方が論点になります。

両者の違いは以下のとおりです。

項目	一般SEO	指名検索SEO
主なキーワード	「SNS運用代行」「飯田橋　カフェ」などカテゴリキーワードが中心	「〇〇株式会社」「〇〇カフェ　飯田橋」など固有名詞・ブランド名が中心
主な勝敗要因	コンテンツの量と質、被リンク、E-E-A-T など	自社公式サイト・公式SNS・プレスリリース・オウンドメディアなどで検索結果1ページ目を占有できるか
マーケの前提	「まだ知らない人」にリーチしてニーズを獲得する	「すでに名前を知っている人」を取りこぼさない

あわせて、

「社名＋評判」
「社名＋求人」
「社名＋解約」

など、ユーザーの不安やニーズが強く表れる複合クエリごとに、専用ページやFAQを用意し、検索意図とのミスマッチを最小化していくことが求められます。

指名検索が増えると売上・CPA・ブランドに起こる変化

指名検索ユーザーは検討度が高いため、コンバージョン率（CVR）が上がり、結果としてCPAが下がりやすくなります。ブランドに対する信頼が蓄積されることで、リピートや紹介にもつながりやすくなります。

国内の検索データでは、指名キーワード経由のCVRは一般キーワードの約10〜12倍高いという報告もあります。そのため、同じ広告予算を投下していても、指名検索ユーザーをどれだけ増やせるかによって、最終的な売上インパクトが大きく変わります。

また、指名検索数の増加は、検索エンジン側から「ユーザーに強く認知されているブランド」と評価されやすく、結果的に非指名キーワードでのSEOにもプラスに働く傾向があります。SNSや他サイトでの言及（サイテーション）が増えることで、検索エンジン上での「評判」が形成され、長期的なSEO資産として蓄積されていきます。

なぜ「指名検索を増やしたい」と考える企業が今増えているのか

検索行動の変化とAI検索時代のリスク

AIや回答型検索が普及すると、曖昧なクエリはAI側の回答に流れやすくなり、ブランド名での直接検索がより重要な競争優位となります。

ChatGPTのような対話型AIや、検索結果画面の上部に要約回答が表示される「回答エンジン」が広がると、「SNS運用代行　おすすめ」のような検討初期のクエリは、AIが候補をいくつか提示し、その中から選ばれる構図になりやすくなります。

このとき、自社がAIの候補に入っていなかったとしても、「〇〇（自社名）」という固有名詞で直接検索してもらえれば、AIや検索エンジンのアルゴリズムに左右されず、自社にアクセスしてもらえます。

AI検索時代においては、「曖昧なクエリの奪い合い」から、「ブランド名を指名してもらえるかどうか」が、売上の安定性やアルゴリズム変動への耐性を左右するようになってきています。

指名検索ユーザーのCVRが高い理由

指名検索ユーザーはすでにブランドを認知しているため、購入や問い合わせの心理的ハードルが低く、意思決定が速い傾向があります。ユーザー心理としては、次のような特徴があります。

「どの会社か分からない」状態では比較・検討に時間がかかる
一度名前を聞いた、どこかで見たことがある企業には「安心できそう」というバイアスが働く

さらに、

「社名＋評判」
「社名＋レビュー」

といったクエリは、すでに候補として前向きに検討している段階といえます。この段階のユーザーに対して、実績・口コミ・事例・一次情報など、適切な情報を提示できれば、そのまま問い合わせや購買に至る割合が高くなります。

この構造を理解すると、コンテンツマーケティングやSNS運用においても、

「最初から売り込む」のではなく、「まず名前を知ってもらい、後で指名検索してもらう」設計

のほうが、最終的なCPAを引き下げやすいことが分かります。

アルゴリズム変動に強い「ブランド指名SEO」という考え方

指名検索は、自社ドメインや公式情報で検索結果をコントロールしやすく、アルゴリズム変動の影響を受けにくい安定した流入源です。

一般キーワードでは、GoogleコアアップデートやHelpful Content Updateなどのアルゴリズム変更のたびに順位が乱高下する一方で、ブランド名クエリでは、基本的に公式サイトや公式アカウントが優先的に表示されます。

ただし、SEO対策が不十分な場合や、同名他社・ポータルサイト・口コミサイトにコンテンツ力で負けている場合、「自社名検索なのに1位が自社サイトではない」という事態も起こり得ます。

そのため、指名検索SEOでは、次のような「防衛ライン」を整えることが重要です。

自社名を含むタイトル・メタディスクリプションの最適化
会社概要・サービス紹介・採用・お問い合わせといった“公式一次情報”の充実
note・自社オウンドメディア・プレスリリースなど、複数ドメインでの露出
「評判」「口コミ」「炎上」などネガティブワードに対する公式見解・FAQの用意

自社の指名検索の現状を5分でチェックする方法

Google Search Consoleで「自社名」検索の状況を把握する

まずGoogle Search Consoleで、「クエリ」フィルタに自社名を入力し、表示回数・クリック率（CTR）・平均順位を確認します。次の3点を押さえると、現状の健康状態を簡易的に把握できます。

1. 表示回数

月間の表示回数がほとんどゼロの場合：
認知施策が不足している可能性が高い状態です。
表示回数はあるがクリックが少ない場合：
タイトルやメタディスクリプションの訴求不足、もしくは検索結果の上位に自社以外のサイトがいる可能性があります。

2. CTR（クリック率）

自社サイトが1位を獲得できていれば、CTRは通常60〜80％程度が目安です。
著しく低い場合は、タイトルの魅力不足や、広告・他ドメインにクリックを奪われている可能性があります。

3. 平均順位

自社名単体で1位を取れているかどうか
「社名＋サービス名」「社名＋採用」などのクエリで3位以下に落ちていないか

あわせて、Search Consoleの「ページ」タブで、自社名クエリからどのURLがクリックされているかを確認し、意図と異なるページが上位になっていないかチェックすることも大切です。

「社名＋採用／評判／サービス名」など掛け合わせキーワードの洗い出し

次に、検索ボリュームがある社名の掛け合わせキーワードをリスト化し、優先度を付けます。

具体的には、Search Consoleのクエリ一覧から自社名を含むものを抽出し、以下のようなカテゴリに整理します。

カテゴリ	代表的なクエリ例
採用・転職系	「社名＋採用」「社名＋求人」「社名＋中途」「社名＋インターン」
評判・リスク系	「社名＋評判」「社名＋口コミ」「社名＋やばい」「社名＋ブラック」
サービス・商品系	「社名＋サービス名」「社名＋○○プラン」「社名＋料金」
ローカル・アクセス系	「社名＋所在地」「社名＋最寄駅」「社名＋支店名」